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大手・中堅企業・グループ統一の会計システム

OPEN21 SIAS 会計ベンダーとして42年、他社ツールとの機能連携を強化し続けています。

1分で分かる! OPEN21 SIAS 資料ダウンロード

導入企業数5,000件以上 !!

  • 株式会社アサヒテックコーポレーション旭メタルズ株式会社
  • アプライドグループ株式会社あらた
  • E-グラフィックスコミュニケーションズ株式会社株式会社いかりスーパーマーケット
  • 株式会社イズミ株式会社 いちたかガスワン
  • イチビキ株式会社イフジ産業株式会社
  • 株式会社ウテナ栄四郎瓦株式会社
  • 株式会社エーワンベーカリーエスビー食品株式会社
  • OCI株式会社株式会社大光
  • 株式会社オーリック小田急箱根ホールディングス株式会社
  • クレジットカード・ローン-オリコ株式会社金秀本社
  • 関工商事株式会社株式会社 久原本家グループ本社
  • 株式会社 栗林商会一般財団法人平成紫川会 小倉記念病院
  • 株式会社コスモライフ株式会社最上インクス
  • サツドラホールディングス株式会社昭和産業株式会社
  • 摂津倉庫株式会社泉北高速鉄道株式会社
  • 株式会社ダイイチ高砂工業株式会社
  • 辰巳屋興業株式会社株式会社ちよだ鮨
  • 司企業株式会社東洋理工株式会社
  • トヨセット株式会社株式会社ビームスホールディングス
  • 株式会社ヒガシマルヒューマンホールディングス株式会社
  • 廣川株式会社株式会社福屋不動産販売
  • 株式会社フランソア北雄ラッキー株式会社
  • 北海道エナジティック株式会社北海道中央バス株式会社
  • 北海道ワイン株式会社マツ六株式会社
  • 株式会社モロオ和弘食品株式会社

サービス一覧

OPEN21 SIAS

大手・中堅企業・グループ統一に最適な会計システム

戦略情報会計システム OPEN21 SIAS

制度改正にタイムリーに対応し、大手・中堅・グループ企業様の会計業務を自動化・効率化します。他システムとのデータ連携をパッケージ対応し、管理会計に必要な管理項目30以上を仕訳データに付与、請求書等のエビデンスファイルとのリンクも可能です。

Accountech

新技術アプローチ

Accountech (アカウンテック)

OPEN21 SIASの自動化領域を拡張する最新技術を活用した開発コンセプトです。請求書を処理するAIOCR、経理の定型業務を自動化する会計RPAをご提供しています。

ICSデータコンバータ

ICSデータコンバータ

OPEN21と各業務システム・管理ファイルのデータ変換と連携を実現するデータ連携ツール(簡易EAIツール)です。プログラム開発不要でコストパフォーマンスに優れます

ICSサポートサービス

ICSサポートサービス

ICSシステム製品を最良の状態で効率よく安心してご利用頂くためのサポートサービスです。担当者を設定し、タイムリーな制度対応、機能アッププログラムをご提供します。

法人税申告書システム

法人税申告書システム

法人税及び地方税申告書の作成業務の効率化を実現する単独システムです。別表間の転記機能により精度の向上と業務効率化を実現します。

手形発行管理システム

手形発行管理システム

金融機関指定用紙に手形情報を直接印字。改ざん防止のため、チェックライター内蔵の専用プリンタのご提供、通常プリンタへの刻み文字風印字、漢数字印字が可能です。

OPEN21 de3

会計ERP

OPEN21 de3

SIASがその開発コンセプト拡張した前身システムです。コストパフォーマンスに優れ、中堅・グループ子会社の会計業務を自動化・効率化する会計システムです。

導入事例

株式会社あらた

会計業務の変化への対応!

  • 業種:化粧品・日用品の卸売
  • 従業員数:3,023人(2018/3時点)
  • 課題:決算早期化と会計業務のローコスト体制の構築・継続のため、タイムリーな制度対応、業務効率化を継続的に実現。

株式会社ウテナ

経理業務のペーパーレス!

  • 業種:化粧品等、製造販売
  • 従業員数:140人(2021/10時点)
  • 課題:月次決算早期化(アメーバ経営推進)とテレワークの推進のために、経理の業務フローを紙からペーパーレスへ。

ヒューマンホールディングス株式会社

生産性向上と制度対応!

  • 業種:人材派遣
  • 従業員数:3,150人(2017/3時点)
  • 課題:事業拡大に伴いグループ全体での業務量増加への対応と旧会計システムサポート終了に伴う制度改正への対応

大手・中堅企業・グループ統一の会計システムなら
OPEN21 SIAS

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セミナー・イベント

  • 管理会計レポートの業務改革ウェビナー 会計BI編

    日時:2022年7月13日(水) 11:00~11:40

    場所:ウェビナー(オンライン開催)

    内容:本ウェビナーでは、帳表作成効率化のポイントをデモンストレーションも交えご紹介します。

    セミナー:申込み受付中

  • 経理部で実現できるペーパーレス化&デジタル化戦略ウェビナー

    日時:2022年6月22日(水) 11:00~11:40

    場所:ウェビナー(オンライン開催)

    内容:本ウェビナーでは、ペーパーレス化のメリットや実現に向けた具体的なポイントを、電子帳簿保存法への対応も含めて解説します。

    セミナー:申込み終了

  • 世界で日本で・・・会計データの波に乗る~国内・海外・連結 3つの視点で課題を解決~

    日時:2022年6月16日(木) 10:30~11:30

    場所:ウェビナー(オンライン開催)

    内容:本セミナーにおきましては、国内最適化、海外拠点含めたグループガバナンス、最終的にまとめる連結の3つの観点から各領域の専業ベンダーが解説いたします。

    セミナー:申込み終了

  • 債権管理・入金消込業務の効率化ウェビナー

    日時:2022年6月15日(水) 11:00~11:40

    場所:ウェビナー(オンライン開催)

    内容:非常に煩雑かつ高いスキルが必要とされる債権管理業務について、どのように自動化を行うかを実際のデモンストレーションを交え解説します。

    セミナー:申込み終了

  • 債務・支払業務の効率化ウェビナー

    日時:2022年5月25日(水) 11:00~11:40

    場所:ウェビナー(オンライン開催)

    内容:本ウェビナーでは、きめ細かい設定による効率的な支払データ作成、基幹システムからのデータ収集や会計システムとのシームレスな連携を実現する「債務支払管理システム」をご紹介します。

    セミナー:申込み終了

  • 予算編成業務のシステム化と管理会計プラットフォームウェビナー

    日時:2022年5月18日(水) 11:00~11:40

    場所:ウェビナー(オンライン開催)

    内容:本ウェビナーでは、予算の収集・調整業務の効率化についてご紹介します。煩雑で手間のかかるExcelを用いた予算の収集・調整をシステム化により解消する方法を解説します。

    セミナー:申込み終了

新着コンテンツ

  • 会計システムによる電帳法活用と経理業務のDX化

    会計システムによる
    電帳法活用と経理業務のDX化

    2022年1月施行の電子帳簿保存法の抜本的見直しにより、ペーパーレス及びテレワーク推進=経理業務のDX化が後押しされています。ICS会計システム「OPEN21 SIAS」による電帳法活用のメリットと電子取引のデータ保存義務化対応、経理業務のDX化をご紹介します。

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  •  2022年1月施行 電帳法改正とシステム対応

    2022年1月施行
    電帳法改正とシステム対応

    令和3年度税制改正においてペーパーレス及びテレワーク推進の観点から電子帳簿保存法が改正され、2022年1月より施行されます。スキャナ保存要件の抜本的緩和、電子取引のデータ保存義務化等、その改正内容と経緯、「OPEN21 SIAS」の対応概要をご紹介します。

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  • 株式会社ウテナ

    会計システム導入事例
    経理業務のペーパーレス

    創業100周年を迎えるウテナ様。人間本来の「自然な美しさ」をテーマに化粧品等の商品開発に加え、ペーパーレスといったサステナビリティ活動も推進。経理部門にてその活動を支えるOPEN21をどう検討・選定したかを常務執行役員の栗原様にお伺いしました。

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  • 2021年度 税制改正のポイント

    2021年度
    税制改正のポイント

    今回の税制改正には、ポストコロナに向けた経済再生やデジタル化・グリーン化のための施策が盛り込まれています。 このコラムでは、改正内容のうち特に読者の皆様に関連が深く重要と思われる内容を、図や表を織り交ぜてできるだけわかりやすくご説明します。

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  • 経理もテレワークをあきらめない!膨大な「紙」の電子化から始める業務改革

    経理もテレワークをあきらめない!

    テレワークを導入する企業が増えているが、経理部門での運用には「紙の書類」というハードルがある。会計システム「OPEN21 SIAS」を提供するICSパートナーズは、手軽にペーパーレス化ができる機能によって経理部門のテレワークをサポート。

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  • 2020年度 税制改正のポイント

    2020年度
    税制改正のポイント

    今回の税制改正には、連結納税制度の抜本的見直しを中心として、今後の実務に影響を与える可能性のある項目が多く含まれています。 改正内容のうち特に読者の皆様に関連が深く重要と思われる内容を、図や表を織り交ぜてできるだけわかりやすくご説明します。

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  • 経理部門のテレワークを促進

    経理部門の
    テレワークを促進!

    BCPや労働人口減少の観点から企業のテレワーク、在宅勤務の導入及び促進のニーズが高まっています。専門ベンダーのICSから、経理業務のテレワーク、在宅勤務における課題(特に紙とハンコの問題)とICS会計システム「OPEN21」による解決方法をご紹介します。

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