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| セミナーNO.02 |
知っておきたい
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連結決算書を読むうえで、その企業グループの特質を素早く理解するには、まず親会社単体の数値と連結数値を比較します。
比較の結果を単純化すると、次の三つのグループに区分することができるでしょう。
(A) 単体と連結の数値があまり変わらない会社
(B) 単体よりも連結の業績・財政状態がよい会社
(C) 単体よりも連結の業績・財政状態が悪い会社
(A) の会社は、親会社に比べると子会社の規模が著しく小さいか、子会社の大半の取引が親会社との間で行なわれている場合などが考えられます。
(B) の会社は、グループ全体で事業の多角化が順調に進み、親会社のみならず、子会社の事業も安定的に利益を確保できているケースなどが想定されます。
こうした場合の子会社事業は、恐らくグループ外との取引(連結上の相殺消去の対象とならない取引)が大半を占め、単体より連結上の業績がよくなる要因になっていると思われます。
(C)の会社は、子会社の業績が悪い場合や、親会社単体で多額の未実現利益を計上していた場合などが考えられます。
連結決算書の有用な注記事項の一つがセグメント情報です。
セグメント情報には、「事業の種類別セグメント情報」「所在地別セグメント情報」「海外売上高」の三つがあります。
事業の種類別セグメント情報は、連結グループの実績等を事業の種類ごとに集計したもので、そのグループの事業ごとの強み弱みを理解するのに役立ちます。
所在地別セグメント情報は、国や地域ごとに連結グループの業績等を集計したもので、どの国で利益を上げているかや、多国籍化の度合いなどがわかります。
海外売上高は、売先がどの国かという観点で売上高を集計したもので、連結グループの国別の需要先の把握に役立ちます。
連結決算書では、関連当事者との取引を開示しなければなりません。なぜなら、関連当事者はグループに密接に関連する存在のため、一般の取引(独立した対等な立場で行なわれる取引)とは異なった条件で取引が行なわれる可能性が高いからです。
関連当事者の範囲を整理すると次のとおりです。
関連当事者との取引を見ると、誰とどんな取引があるかを一覧できるため、グループの性格等を理解するのに役立ちます。
- 日本実業出版社発行 月刊「企業実務」 8月号より -

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