新製品の紹介
新製品の紹介
会計情報は、経営活動の結果であり外部へ開示する為、最高水準の精緻性を備えています。
さらに活動全般に渡る高い網羅性も備えています。
OPEN21 SIASは、この会計情報の戦略的な徹底活用を目的として開発しました。
マネジメント・データウェアハウスという新しいコンセプトのもと、新たな機能の搭載と強化を図りました。 インメモリー対応による超高速での分析機能と会計情報に関わるエビデンスをはじめとした関連情報のLINK機能です。 従来の合理的な会計業務と活動情報の把握管理、さらには情報分析と3つの役割をこなす新しいシステムがここに誕生しました。
記念講演
1962年生まれ、寅年、東京都出身。1986年、日刊工業新聞社入社。大阪支社で鉄鋼、機械、自動車等を担当。1995年、東京本社に異動、不動産・建設、銀行(日銀記者クラブのキャップ)を担当。2001年、東洋経済新報社に入社。『金融ビジネス』編集部を経て、03年4月から『週刊東洋経済』編集部、05年副編集長、08年7月編集長、10年10月編集部長、12年4月 2度目の『週刊東洋経済』編集長、12年10月証券部長、13年10月編集局次長兼証券部長兼メディア編集部長、14年4月編集局次長兼メディア編集部長、同10月編集局次長兼『会社四季報』編集部長兼メディア編集部長、15年10月より現職(編集局次長兼東洋経済オンライン編集部長)
著書 『図解 不動産ビッグバン』(日刊工業新聞社刊)など
日本は世界一の長寿企業大国です。
長寿企業の秘訣の一つに『時代の変化への対応力』があります。
メディア業界も、今、大きな時代の変化に直面しています。新聞、出版といった紙の活字メディアの低落、若者のテレビ離れなど伝統的メディアの不振は目を覆うばかりです。中でも雑誌は今年1~9月の累計で前年同期比7.5%減、書籍も同1.8%減。特に週刊誌の落ち込みは急速で9月単月だけで前年比18%の落ち込みとなっています。
伝統的メディアが大きくシュリンクしていく一方、主役交代とばかりに気を吐いているのがオンラインメディアです。こちらは新聞系、出版系、キュレーション系など多様なプラットフォーマーが現れ、まさに群雄割拠の様相を呈していいます。広告収益規模も紙に迫る勢いを見せており、これはクライアントの出稿形態の変化や、その背後にあるオーディエンス(視聴者、読者)の情報獲得手段の変化を映し出しています。
日本の未来図ともいえる米国では、こういった動きがよりドラスチックに進んでおり、ネイティブ広告の隆盛など広告媒体の多様化が、編集部門をも動かしている実態が見て取れます。そんな「メディア大競争時代」を俯瞰しながら、これから生き残れるメディアとはどこなのか、そのときにメディア業界はどんな勢力図になっているのかを予測してみたいと思います。